ニュースに驚く日々

10日のニュースで驚いたのは、「読売」の世論調査でオリンピックを「中止すべき」が57％で「開催すべき」の39％を上回ったこと。それも39％のうち23％は「無観客開催を希望」である。緊急事態宣言中の６都道府県に限ると「中止すべき」は64％。

さらに翌11日にちょっと興奮したのは「朝日」での宝島社の見開き広告。「ワクチンもない。クスリもない。タケヤリで戦えというのか。このままじゃ、政治に殺される」に竹槍（実際はナギナタとか）を持つ戦前の少女たちの写真。

この見開きは「センター版」と言って一番広告料金が高い。普通なら5千万円を超すはず。調べたら読売、日経にも出ているという。全国紙で影響力の強い３紙を使ったある種の「広告テロ」だろう。これは広告賞も狙えるし意見広告にも近いのでたぶん相当に格安になったのだろう。

その日は私にはもう一つ驚きがあった。東京国立博物館や東京国立近代美術館などの国立館が12日からの再開を発表した。これは前日に決めたものらしく、「朝日」の朝刊にも載っていた。東京都は映画館や美術館に対しては閉鎖を要請していたので、これは文化庁と都がぶつかるなと思った。

案の定、11日昼間に国立館もやはり開けないことで決着がついたようで、夕方には館のHPで休館継続の広報を始めた。「東京都からの要請を受け、文化庁の方針が変更されることとなりました」。館の判断は全くないのか、とも思う。

国の機関がいったん開けると公表して１日後に翻すことは、見たことがない。確かに国立館が開けたら、都立以外は私立や区立などが一挙に開けてしまうだろう。そうなれば都立も開けざるをえない。そうなることを期待した半日だったが、小池知事のごり押しが勝った。

シネコンは都の要請で開けていないが、新宿テアトルなどのテアトルグループや新宿武蔵野館などは今日から開け始めた。1000平米以下の小規模館なのになぜ閉めるのかと思っていたが、これはよかった。ひょっとすると月末の前にシネコンが動き出すかもしれない。

たぶん「緊急事態宣言」は月末に終わるだろう。そうでなくても美術館やシネコンは開けられるようになるだろう。私の予感は、そんな頃に存在感のなくなった小池知事が突然オリンピックのキャンセルを言い出すのではないかということ。その勢いで7/4の都議選で再び都民ファーストの会を復活させるのではないか。

これから「読売」以外の世論調査が出れば、反オリンピックの流れは強まる。感染者増がとまらない現状では、「オリンピックやめる」と言った者が勝ちだろう。誰が言い出すか、毎日ニュースを楽しみにしている。